住まいづくりの確認事項!その土地が以前は何だったのか。

実は埋め立て地だったということもあります。

東日本大震災で多大な津波被害を受けて以来、沿岸部などでは津波被害から身を守る為に各所に現在地の標高が記載されているプレートが設置されたり、高台の避難所などの計画が進んでいます。
また住宅を購入しようと考えている方の中にも、沿岸部から離れた内陸部、または高台を希望する方も多くなっています。
大津波の直接的な被害から家族や家屋を守る為にはそうした内陸部や高台に住むという選択肢も良い方法です。

しかし、全ての人が内陸部や高台に移り住む事が可能かといえば、やはりそれは不可能と言えるでしょう。
人にはそれぞれ事情がありますので、津波の危険があると言われる地域に住んでいる方もいらっしゃいます。
そういった方は、いざという時の避難経路、避難場所の確認、確保を行政が中心となって更に推し進めていかなければなりません。

東日本大震災では津波被害だけでなく、大きく注目を浴びたのが「液状化現象」です。
これは地震の揺れにより地盤が揺さぶられる事により地盤が緩み、地下から地下水が湧きだしたり、地盤が傾いてしまったりする事です。
こうした場所は沿岸部の埋め立て地に起こる物だと思われがちですが、それは違います。
日本では昔から埋め立てが行われてきました、ですから海から離れた内陸部と思われている場所も古い時代の地図をみてみると、海であったり、河川であったりした場所はいくつもあります。

また新しく新興住宅地として大掛かりな造成をして販売をされている土地に関しても、内陸部だからと何も調べる事無く購入をするのでなく、その土地が造成をされる前にどんな土地だったかという事を確認する事をお勧めします。
宅地造成をされた土地の中には、以前は水田だった場所、または沼地だった場所もあります。
もちろんそうした場所は建築に耐え得るだけの土地改良や地盤調査が行われているはずですので、販売をしている不動産会社などから必要なそれ相応の証明書類を提示してもらう必要があります。

こうした地盤に関する知識をしっかりと押さえておかないと、地震が起こった際に地盤沈下、地盤の傾きといった症状が起こってしまう可能性があるのです。
住まいづくりはこの先長い期間生活をしていく場所を選ぶ事から始まります。
生活をする場所と言うと、間取りや内装といった建物の中に重点が置かれがちですが、生活をしていくという事は、その場所で「暮らして行く」という事ですので、ご自身、ご家族が「暮らしいく場所」がどのような場所なのかという事をしっかりと把握しておく必要があります。
またそうした必要な情報を開示しない業者からは物件を購入しないというのも住まいづくりで失敗をしない自己防衛策なのです。